日本を飛び出して海外での移住生活、誰もが一度は憧れますよね。
ですが、「自分は日本語しか話せないから…」と諦めてしまった経験のある方は多いのではないでしょうか？
実は日本語しか話せなくてもできるような仕事も海外にはたくさんあります。
そうした仕事に就くことで、日本語しか話せないあなたでも夢の海外移住生活を送ることができます！
そこで今回は海外で仕事を見つけて移住したいけど日本語しか話せないという人にむけて、海外で日本語のみでもできる仕事の種類やそうした仕事が多い国、さらに海外で就労する時の準備などについて解説していきたいと思います。
海外で日本語のみで働ける仕事は何か
それではここからは、海外で日本語のみで働ける仕事の代表的なものをいくつか紹介していきます。
①飲食業
近年、海外では日本食ブームが到来しており、多くの日本食レストランが展開されています。
日本食レストランでは、使える言語が日本語のみでOKな求人もあったり、移住者の日本人のお客さんが多いことによって日本語さえ使えれば大丈夫だったりします。
仮に現地の言語が必要になったとしても業務に必要な必要最小限の会話ができれば大丈夫であることが多いです。
接客業なら難しい会話もそうそうしませんし、全然現地の言葉がわからなくても少し安心ですよね
なので、英語や現地の言語が使えなくてもお店のウエイターやシェフ・料理人として働くことが十分可能です。
②日系企業でのオフィスワーク
現代では様々な企業が国内のみに限らず、海外に支社を置いている場合が多くあります。
こうした日系企業の海外支社では日本とさほど変わらない環境で働くことができ、語学力も大して問われないことも多いです。
また海外に支社を置いている日系企業が多いことから、同じ国に支社を持つ別の日系企業を相手に仕事をする機会も多くあります。
そうした場合は日本語を使って仕事をすることになるので、もちろん語学力はほとんど問われないと言って良いでしょう。
③教育関係の仕事
「現地の言葉が話せない」ということをデメリットとして捉えるのではなく、「日本語は話せる」というメリットとして捉えることもできます。
海外では「日本語を勉強したい」という需要も少なからずあり、日本語を学ぶ学校や教育施設が存在します。
なので、こうした職場で日本語教師として働くことも日本語しか話せない移住者にとっては選択肢の一つです。
ここで一つ気をつけたいことは、応募しようとした求人広告の募集要項に「日本語教師資格を持っていること」と書かれているかということです。
日本語教師の需要があるような国や地域では、日本語を教える上である程度の能力を有しているかということを確認する為、資格の有無を確認されることがあります。
（1）大学または大学院で日本語教育主専攻または副専攻を修了していること
（2）日本語教育能力試験に合格していること
（3）学位を持ち、なおかつ文化庁が受理した420時間以上の日本語教師養成講座を修了していること
日本語教師になるには資格が必要？資格取得最短ルートの解説
国内で日本語教師になる場合は上記の条件を満たしている必要があり、海外の求人で資格の有無を確認される際にもこの条件を満たしているかということをチェックされる場合が多いです。
日本語を普段から使っていても、それだけでは教えられないんですね
日本語教師が慢性的に不足していて人手に困っていたり、そもそも日本語教師の需要がそこまでない国や地域では、特に資格は持っていなくても働くことができる場合が多いです。
日本語教師として働きたいと考えている方は以上の点に注意して仕事を探しましょう。
海外で日本語のみでの仕事が見つけやすい国
①日本食レストランが多い国
近年、世界的な日本食ブームをうけて各国で日本食レストランが多く展開されるようになってきました。
日本に来て爆買いをしている中国人観光客などがちょっとした話題になっていたりしますよね。
そうしたところからも世界的に日本ブームに火がついていることがうかがえます。
世界の地域別の日本食レストラン店舗数を見てみると、その中でもアジア地域での出店数が多いことが見て取れます。
アジアは2番目に多い北米と比較しても3倍近くの数の店舗がありますね！
なかでも中国・韓国・香港などは国内のレストランの4分の1ほどが日本食レストランと言われているほど出店数が多いです。
なので、アジア地域のこうした国々は日本語のみで仕事が見つけやすい国と言えるでしょう。
②日系企業の進出数が多い国
次に日系企業の進出数が多い国をみていきましょう。
グローバル化に伴って、海外進出する日本の企業は年々増え続けています。
では、どんな国や地域に日本の企業は進出しているのでしょうか。
地域別日系企業(拠点)数推移を見てみると、平成20年度から平成29年度にかけて一貫してアジア地域の数が圧倒的に多いことがわかります。
さらに日系企業進出数が多い国別の日系企業数推移を見てみると、アジア諸国の名前が多く並ぶなか、特にインドとタイでの企業数が急激に伸びていることがわかります。
特にインドは近年IT大国として急激な経済成長をしている国なので、日系企業の進出が多いことも納得ですね。
これを踏まえて、日系企業が多い国という観点で見ると、中国やインド、タイなどは日本語のみで仕事をしやすい国であると言えます。
海外で働く為の準備
そう思った方、ちょっと待ってください。
海外で働くためにはまだ準備が必要なことがあるのです。
仕事を見つけたら海外で働けるわけではありません。
海外に移住して働くためには、パスポートの他に就労ビザが必要になります。
国籍と身分を証明するパスポートだけではどんな国にも入れるわけではなく、国によって「入国許可証（ビザ）」も必要になる場合があります。
パスポートは必ず必要ですが、日本と協定を結んでいる国ならばビザが必要ない場合もあります。特に日本の場合は経済情勢が安定しており、治安も良いと世界の多くから認められているので、日本人はビザなしで入国ができる国はとてもたくさんあります。その数は191ヶ国と世界で第1位です（2019年7月現在）。
しかし、このあとの「ビザの種類」でご説明しますが、これはあくまで「入国許可証」の意味のビザのことで、短期滞在に限った話です。長く海外に住む場合や海外で働く場合は就労ビザが必要です。もし就労ビザなしで働けば不法就労と見なされ、国外追放になるケースもあります。
日本語日和:海外で仕事をする際に必要なビザの種類と取り方
就労ビザを取得するための条件は国によって異なります。
例として先ほど紹介した日本語のみで仕事をしやすい国の就労ビザ取得条件をいくつかみていきましょう。
| 主な条件 | |
| アメリカ | 原則4年制大学卒であること、また大学で学んだ内容と職務内容が一致していること |
| 中国 | 原則4年制大学卒であること、また18〜60歳であること、就業経験が2年以上あること |
| 香港 | 大卒であるか優れた技術資格や実績を有していること、就業内容と過去の経歴が関連していること |
| インド | 専門的な知識や職歴があること |
| タイ | 専門的な知識や管理職経験があること、外国人就労が禁止されている39種の職種以外で就労すること |
なかにはかなり厳しい条件の国もありますね…
それぞれの国の条件を見てみると細かな違いはありますが
①大卒という肩書き
②専門的な技術や知識、職歴
この二つが求められることが多いようです。
ですので、移住して働きたい国では就労ビザ取得の際にどのような条件があるのかをしっかり調べて準備をするようにしましょう。
まとめ
いかがだったでしょうか。
見てきたように海外でも飲食業やオフィスワーク、教育関連の仕事は日本語のみで仕事をすることは十分可能です。
また、アジア地域は日本食レストランの店舗数や日系企業の進出数共に高いので、日本語のみで仕事ができる国として狙い目であると言えます。
各国の就労ビザ取得条件に気をつけながら、海外で仕事を見つけて夢の移住生活を過ごしましょう。